無料サービスをビジネスで使うリスク

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Google+が2019年8月末で終了。」

無料で利用できるGoogle+ですが、一般向け向けのサービスを終了するそうです。企業向けは継続らしいですが。

Google+はフェイスブックに対抗するSNSとして長年頑張って来たようですが、いまいち軌道に乗らず、また約50万人の非公開設定している個人データが取り出せてしまう状態だったというAPIのバグが有ったことも手伝って終了という結論になったようです。

他にもインターネット上で無料で利用できるサービスが数多くあります。

代表的なもので言うと、Youtubeやアメバブログ、ツイッター、フェイスブック、インスタグラム、TikTok等など、その他にもネットショップを作れるサービスや、ホームページも無料で作って利用できます。

どのサービスも無料で使えるため手軽に利用できますが、気をつけないといけないのは、このような無料サービスは主に広告料で維持費をまかなっている場合がほとんどです。つまり、そのサービスに人気がある時は広告収入も運営者側に支払われるため問題なくサービスが維持されので利用できますが、人気が衰えてきて広告収入が減ると、そのサービスは突然終了します。

弊社も過去にいくつかの無料サービスを利用していましたが、突然サービス終了告知メールが来て、数カ月後に終了。という経験を何度かしました。

ビジネスでこのような無料サービスを長年に渡って利用し、情報発信や集客を行っていた場合、その無料サービスが終了すると、今まで蓄積してきた情報がインターネット上から消滅します。

実際、弊社も無料で登録できる専門サイトのようなものに弊社情報を登録していましたが、そのサービス終了に伴い、そのサービスに登録していた弊社の情報は消滅しました。

お店や企業等、ビジネスでインターネットを利用して情報発信を行っていますが、その情報発信の拠点を無料サービスのみで構築することは、前述した致命的なリスクを含んでいるという事を理解しておきましょう。

弊社が昔登録していた「みんなで作るクチコミ電話帳サーチズ」というサービスも2017年いっぱいで終了しました。まだスマホもなかった当時、結構登録数もあり、利用者数も多い印象だったので、なんとなく登録しただけでしたが、やはり今となってはニーズが無かったのでしょう。後日確認したら、サイト自体が消滅し、弊社の情報も跡形もなく消えていました。

また、最近のものでは、サイボウズ株式会社が提供していた無料グループウェアサービス「サイボウズLive」という個人や小規模チームでの利用を想定したグループスペースを管理できるサービスが2019年4月15日で終了とのメールが来ています。なかなか高機能で便利だったのに残念です。

その他大手が提供していたサービスで最近終了したサービスをまとめました。他にもあるとは思いますが、ネット上の競争は激化の一途をたどってますので、大手だから安心というわけでもなさそうです。

最近終了したサービス

Twitter社の短い動画を配信するサービス「Vine」が2017年1月でサービス終了。

NTTドコモの中国向けのECサイト「日本館」が2017年2月で終了。

LINE株式会社の「WebPay」が2017年4月でサービス終了。

リクルートのクーポン・チケット販売サイト「ポンバレ」が2017年5月で終了。

カート株式会社のショッピングカートサービス、「Cart」が2017年5月で終了。

ZOZOTOWNを運営している株式会社スタートトゥデイの「ZOZOフリマ」が2017年6月で終了。

無料ブログの「みぶろぐ」が2016年3月で終了。

無料ブログの「MARUTA無料ブログ」が2016年11月で終了。

株式会社NTTドコモが運営していたハンドメイドな商品を販売できる「「dクリエーターズ」」が2016年6月で終了。

「楽天オークション」が2016年10月で終了。

株式会社マイナビが運営していた「マル得ホテル予約」「ホテル特約倶楽部」が2015年6月で終了。

「ぐるなびトラベル」が2015年6月でサービス終了。

Yahooの無料ブログ「ジオログ」が2014年6月に終了。

 情報発信の拠点は自社サイトが最も安全

インターネットを利用して集客等を行う場合、どこかの無料サービスを使うのは得策とは言えません。もちろん費用が無料なので経済的には最善の方法ですが、アクセスが取れなければ意味がありません。つまり、せっかくアップした情報が多くの人の目に触れないのであれば、結果は出ません。

インターネットを利用する人々が最も利用する検索サイト(検索エンジン)はアクセスを集めるのに最も有効なお金のかからない手段です。ただ、どこかの無料サービス内で一生懸命情報をアップしても、借り物である以上アクセスは見込めません。

自社でドメイン・レンタルサーバーを取得し、自社のサイト上で情報を出し続けることがアクセスアップにつながりますし、無料サービスのように蓄積してきた情報が消える事もありません。

万が一、レンタルサーバーの運営会社が倒産したとしても、データを他のサーバーに移すことができます。無料サービスの場合、データの取り出しは大抵不可能です。

また、SNSなどの無料サービスは自社サイトへの誘導手段として利用するには最適ですが流行り廃りが激しいので、時代に合ったSNSを利用するといいでしょう。

無料サービスを利用する場合は、万が一そのサービスが終了しても大丈夫なようにWEB戦略を構築することが大事です。

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